社内報に読書の大切さ、勉強することの大切さを書きました

2021年10月6日

１０月１日の内定式でWell-Beingの話をする中で「自分の強みを発揮させる」ことが大切なこと、自分の強みを作るために読書や勉強することが必要なことを説いたと書きました（内定式でWell-Beingのことを話しました　第２回自分の強みを発揮させる・・・まずは強みを作ることから）。

その中で日本のビジネスマンがいかに読書をしていないか、いかに勉強していないかについて触れましたが、そのあたりのことを再構成して社内報に書きましたのでここで紹介しようと思います。

学び続けている社会人のなんと少ないことか

多くの社会人は一日仕事をして家に帰ると疲れてバタンキュー。または晩ご飯食べてテレビ見て風呂入って寝るだけの毎日だったりしています。
あるいは仲間と酒飲んで帰ってやはりバタンキュー。

とても勉強なんてできません。せいぜい会社の用意した研修プログラムに参加するくらいです。

よく引き合いに出されるデータで日本のサラリーマンの平均読書時間は「１週間に６分」というものがあります（出典「平成28年社会生活基本調査結果」総務省統計局）。

たった６分と思いますが、これは平均値のマジックによるものでさらに分析すると驚くべきことがわかります。

ビジネスパーソンの１週間の読書時間

n=18,740人（15才以上）
その内有職者（「家事や通学のかたわらに仕事」をしている人を除く）=8,892人のデータを抜粋

ビジネスパーソン全体の読書時間	読書時間０分でない人	０分でない人の読書時間
6分	6.1%	99分

上の表で示した通りビジネスパーソン全体の読書時間は週平均で６分ですが、実は本を読まない人（つまり０分の人）が圧倒的に多く９割以上を占めます。
（１００％ー６.１％＝９３.９％）

一方で本を読んでいる６.１％の人が１週間にどれだけ読んでいるかといえば９９分です。

平均６分というのは０分の人が多いから出てくる数字で、実態は読書する人としない人では読書時間がここまで違うのです（９９分が多いかどうかも議論がありそうですが）。

総務省の統計には読書だけでなく色々な生活時間についてのデータが掲載されています。
その中で「学習・自己啓発・訓練（学業以外）」のデータを見てみましょう。

ビジネスパーソンの１週間の勉強時間（学習・自己啓発・訓練（学業以外）

n=18,740人（15才以上）
その内有職者（「家事や通学のかたわらに仕事」をしている人を除く）=8,892人のデータを抜粋

ビジネスパーソン全体の勉強時間	勉強時間０分でない人	０分でない人の勉強時間
3分	2.1%	160分

読書時間よりさらに顕著な結果となりました。

こちらも勉強をまったくしない人が９８％を占めており、勉強している２％の人だけを抜き出すと平均１６０分となります。

こう見てくると、社会人の大半は読書もしないし勉強もしていない、ごく一部の人が読書と勉強にそれなりの時間を割いていることが浮き出てきます。

年収の高い人はやはり勉強もしています

また総務省は同じ「平成28年社会生活基本調査結果」（総務省統計局）の中でこんなデータも公表しています。

年収別に見る勉強している人の割合

nn=30,128人（雇用されている人）

年収	学習している人の割合
	語学	ビジネス関係	人文・社会・自然科学	芸術・文化
250万円〜	8.2%	20.0%	7.9%	5.9%
300万円〜	7.8%	19.5%	6.6%	6.1%
400万円〜	9.0%	24.3%	7.4%	6.5%
500万円〜	12.8%	24.8%	8.6%	6.7%
600万円〜	16.6%	29.0%	9.6%	9.1%
700万円〜	18.7%	31.0%	14.5%	9.8%
800万円〜	22.0%	28.4%	15.0%	10.3%
900万円〜	24.9%	33.9%	12.5%	12.0%
1000万円〜	30.6%	35.1%	19.9%	16.9%
1500万円〜	44.6%	32.8%	29.9%	22.0%

こちらの表は勉強時間については示されていません。単に勉強しているか否かの行動者率を明らかにしているだけですがなかなかきれいに傾向が出ていると思います。

年収金額の絶対値は雇用されている企業によって変わるのであまり細かく見る意味はありませんが、年収が高い人ほど勉強している人が多い。

注意が必要なのは、年収が高いほど勉強する人の割合が増加するとの相関関係は見られますが、それを直ちに勉強すれば年収が増えるとの因果関係に読み換えないことです。そこまではこの表からはわかりません。

むしろ年収が高い人はたとえば時代の変化が激しくなっていることをより肌で感じる機会が多い、あるいは変化に敏感なことが想定され、その結果勉強の必要性を強く感じていると言えるかも知れません。

その点では、ビジネス関係（パソコン、商業実務など）は業務上の必要性と直結することから年収の低い層でも勉強している人の割合が高くなっているのに対し、最近注目されるようになった「人文・社会・自然科学」、「芸術・文化」のようないわゆるリベラルアーツと呼ばれる分野についてはは年収が高い層で勉強する人が増える度合いがより顕著になっている点が興味深いところです。